公益社団法人 東京都教職員互助会

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教育研究グループ支援(研究成果報告)

学校のOJTを考える会

代表者 三田村 裕(ミタムラ ヒロシ)
学校名 府中市立府中第五小学校

研究テーマ

研究期間:平成22年5月1日から平成23年3月31日まで

研究の概要

本研究会は、東京都教育委員会が発行したOJTガイドラインを基にして、実践的見地から学校におけるOJTの在り方を考え、OJTの一層の推進を図るための調査及び研究を行った。
以下、研究の報告を行う

研究結果の概要

本研究会は、東京都教育委員会が発行したOJTガイドラインを基にして、実践的見地から学校におけるOJTの在り方を考え、 OJTの一層の推進を図るための調査及び研究を以下のとおり行った。

【1】OJTの実態

(1)OJTの方法
OJTの方法を、教員に身に付けさせたい4つの力に関連付け分類・整理した。

(2) OJT実施体制
職層、学年構成を中心とした実施体制を構築し、成果と課題について検証した。

【2】OJTの成果

(1)一人一人の教員に変容があった
教員が自己の課題を以前より明確にとらえるようになった。また、OJT担当者が人材育成を職務としてとらえ、実践するようになった。

(2) 学校の組織化が進んだ
学校全体でOJTに取り組んだことで、学校組織がより機能するようになった。また、組織の一員としての意識が教員に高まった。

【3】OJTを推進する上での課題

<育成対象者について>
1年間で教員の指導力向上までの成果は得られなかった。教員の課題に合ったOJTの方法を開発する必要がある。 また、本人に主体性をもたせながら進めることも課題である。

<OJT担当者について>
OJT担当者は迷いをもちながら教えていること、教えるべきことが多くなかなか定着しない、個に応じた助言をすることが難しいと感じているという課題が判明した。また、OJT担当者自身の力量についても、十分とは言えない状況にある。

<実施体制について>
OJTの実施体制を定めた学校においては、①職層に応じた育成体制作り自体の困難さ、②育成する側とされる側に分けられることへの教員の抵抗感、③育成する側とされる側といった関係以上の広がりを作り出せなかったこと、④OJT責任者に計画や手だての設定、進行管理を担わせることが困難という問題点が現出した。

<OJTの方法>
全教員参加による研修会だけでは、不十分であった。また、教員同士の相互授業参観以外の方法も必要である。また、時間の確保が厳しかった。時間の捻出と併せて効果的なOJTの方法を考えていくことが課題となる。

【4】OJT推進の方向性

(1) 教員に身に付けさせたい4つの力に応じたOJTの方法を開発すること。

(2) 計画的、継続的なOJTの実施体制を確立すること

(3) 各教員が主体性をもって進めていくことができるようなOJTの工夫をすること。

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